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福祉用具を購入するときに注意したいこと

福祉用具と聞いてすぐにピンとくる人はどれくらいいるでしょうか。車いすや介護用ベッドなどをイメージする方も多いでしょうが、要介護となった場合に介護する人の負担を少しでも軽減する役割を担っている福祉用具も少なくありません。平成5年には「福祉用具法」が施行され、そのなかで福祉用具は「老人又は心身障害者の心身の機能が低下し日常生活に支障がある場合に、日常生活上の便宜を図るための用具、機能訓練のための用具並びに補装具」と規定されています。

平成12年には介護保険法が適用され、福祉用具は、「要介護者の日常生活の便宜を図るための用具及び要介護者等の機能訓練のための用具であり、日常生活の自立を助けるもの」と意味合いが若干変更されました。高齢化社会が急激に加速するようになり、介護保険で費用を一部賄うことができるようになったこともあって、福祉用具は使い勝手やバリエーションが増え、市場は急速に反転しています。しかし、親が急に倒れて要介護者となった際、どんなものを福祉用具と呼ぶのか、また、比較的高価な福祉用具をどのように購入すればいいのか、よくわからないという人も多いのではないでしょうか。

 

福祉用具の種類

「特殊寝台」は、ベッドの上のフレームが、背、腰、脚の3つの部分に分かれており、それぞれの部分の高さや角度を変えることによって楽な姿勢をとったり、床ずれを予防したりするのに便利なベッドです。電動式となっており、リモコン操作で要介護者自身が操作するのも簡単で、トイレの際にベッドから立つのも楽になります。

「歩行器」は、歩行が困難な人が捕まりながら歩行を補助してくれる用具で、寝たきりになる生活から自立を目指す用具としても重要なものです。

「ポータブルトイレ」は、トイレに行くことがままならない場合に、移動可能な便器を部屋のなかに設置することができるものです。プラスチックやスチールなどさまざまな素材があり、アームレストなどがついていて立ち座りが楽なものもあります。自分の力で排せつをすることを続けるためには、大切な福祉用具となるでしょう。

入浴に関する福祉用具も種類が豊富です。

入浴用リフト」は、浴室や浴槽に固定設置して使用するもので、座面が電動で垂直に上下移動することによって、要介護者の湯船への出入りや立ち座りを補助するものです。入浴介助で腰を悪くする介護者はとても多いため、要介護者、介護者ともに助かる福祉用具といえるでしょう。これ以外にもバリエーションに富んだ福祉用具が揃っており、要介護度に合わせて選ぶことができます。

 

介護保険が適用できる福祉用具

福祉用具を購入する際に注意したいこととして、全額自己負担になるものと介護保険で賄えるものがあります。介護保険では、福祉用具はレンタルが13種目、購入は5種目が保険給付の対象となっています。介護保険が適用される購入種目は「腰掛便座」「自動排泄処理装置の交換可能部品」「入浴補助用具」「簡易浴槽」「移動用リフトの吊り具の部分」ととても細かく規定されています。腰掛便座であれば、和式便器に置いて腰掛式に変換するものや洋式便器の上に置いて高さを補うもの、便座やバケツだとからなる移動可能な便器、などと機能や構造が細かく決められています。

入浴補助用具であれば、イス・手すり・すのこなど、座位を保持したり、浴槽への出入りなどを補助したりする目的がある用具に限られています。保険適用内で購入するのであれば、機能や構造を細かくチェックしなければなりません。

 

介護保険を使って福祉用具を購入する際の注意

介護保険では要介護状態によって、介護サービスなどに利用できる毎月の限度額が決まっていますが、それとは別に、毎年10万円を上限として1割の自己負担で腰掛便座などの5種目の特定福祉用具を購入することができます。ただ、介護保険を使って購入する場合は、都道府県指定の事業者から購入する必要があり、一般の量販店などで購入した場合は、全額自己負担となるため注意が必要です。

購入については原則として償還払い方式となっており、都道府県指定の販売店で購入する際、一旦全額自己負担したうえで、その後に市区町村に9割分を請求することになります。市区町村によっては、給付券方式や受領委任方式などで、購入時に1割負担で済む場合もあり、事前に確認が必要です。

 

まとめ

福祉用具を購入する場合は、在宅介護支援事業者や地域包括支援センターなどに相談してケアプランを作成してもらい、事業者やセンターから指定特定福祉用具販売事業者に福祉用具選定の依頼を行うことになります。ケアプランに基づいた要介護度に合った福祉用具の選定が行われたら購入となります。要介護者、介護者にとっては必要な福祉用具ですが、購入の決まりや流れを理解しておくことが必要です。

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